前回の「コロナ後の家の買い時はいつ？」に引き続き、新型コロナウイルスとの共存を前提とした世界、ウィズコロナ、アフターコロナでの人々の意識やライフスタイルの変化において、賃貸住宅でどんなニーズが浮上しているのかを紹介したいと思います。
目次
駅近でなくてもいいというニーズ
株式会社リクルート住まいカンパニーが6月30日に発表した「コロナ禍を受けた『住宅購入・建築検討者』調査（首都圏）」では、コロナ禍を経て、今まで住まい選びの筆頭条件のひとつだった「駅からの距離」よりも「広さ」を求める傾向が強まっていることが明らかになりました。
広さ、駅距離の重視意向
- 広さ派 52％（10ポイント増加）
- 駅距離派 30%（10ポイント減少）
コロナ拡大で変わった住宅に求めるニーズ
賃貸物件に求める条件が大きく変わってきていると同時に、広さや駅からの距離など、これまでの指標となってきた条件だけではない選び方が広がっているようです。
調査の結果、仕事専用スペースがほしくなったが25%と一番多く、他にも収納量や広いリビングなど広さを求めるニーズが目立ちました。
2番目に多いのは宅配／置き配ボックスを設置したくなったが24％で、通販対応へのニーズが強く出てきています。
通風、遮音、日当たり、冷暖房効率など、住宅の快適性を求める条件も高くでており、約7割の方は住まいに求める条件の変化が起きているようです。
住宅に求める条件
- 仕事専用スペースがほしくなった
- 宅配／置き配ボックスを設置したくなった
- 通風に優れた住宅に住みたくなった
定額住み放題型の多拠点居住サービス
近年の災害の多発、世界規模のコロナ感染など『何が起こるか分からない』世の中になりつつあるなかで、住む場所が複数ある状態は自分の生活を守る『防御策』にもなりうると考える、多拠点居住をする人たちは間違いなく増えるでしょう。
例えば、ここ数年のうちには、10世帯のうち2～3世帯はいろいろなところに拠点を確保して、1つの物件には1年のうち数カ月しか居住していないという状況になるかもしれません。
そんなスタイルに応じたサブスク的な（一定期間、一定額で利用できるような）住み方ができるサービスがどんどん出てきています。
いざというときに心強い「コミュニティ型賃貸」
非常時にこそ、その重要性を再認識できるのがコミュニティですよね。
これから注目される賃貸物件の2つ目としては、改めてコミュニティ型賃貸が支持されていくように思います。
入居契約時に『笑顔特約』を設け、ほかの人とすれ違ったときに笑顔で挨拶を交わすことを約束している賃貸物件があります。
地域とつながることを大切にし、周辺のお店やイベントなど、さまざまな情報を共有するためにオーナーさんと入居者さんはLINEで繋がっているそうです。
挨拶や小さな不具合の相談など、日々のコミュニケーションが生まれることで防犯や非常時の情報共有にも役立ちますよね。
また、これからはストーリーや住みたい理由を持つ物件に魅力を感じる人が増えるでしょう。
DIYを前提として住む人が自由にお部屋を変えることができる賃貸物件では、この自由さに共感したクリエイティブな人たちが集まり、SNSなどでDIY事例やこの物件の魅力を発信するため、さらに人気が高まっているそうです。
大手の住宅メーカーの賃貸住宅
大東建託が7月1日からテレワーク対応型の間取りプランを採用した賃貸住宅の販売を開始しました。
また、パナソニック ホームズ株式会社は、新型コロナウイルス対応を機に増加するテレワークのニーズを取り込んだIoT賃貸住宅『YOUR MAISON（以下、ユアメゾン）』のテレワークプランを2020年7月18日より、新展開しています。
このように各住戸のインターネット環境の充実、専用部に仕事ができる場所を確保することはもちろん、共用部にワークスペースを併設したり、1階のテナントにコワーキングスペースが入っている物件なども今後増えていくかもしれませんね。
まとめ
これまで賃貸物件で重視されてきた条件の優先順位づけが変わる一方で、住む人の志向に応じていっそうニーズの多様化が進んでいると言えます。
自分がどんな暮らしをしたいのか、どんな毎日ならワクワクするのか、部屋探しもますます自分らしく楽しむ時代になりつつあるのかもしれませんね。
