定年後、老朽化や子供たちも巣立ち、2人では広すぎるなどの理由で持ち家を手放し、老後は賃貸で快適な暮らしを考えている方も多いと思います。
今回は、老後の賃貸暮らしのメリット・デメリットを考えながら、高齢者向け賃貸住宅についてご紹介したいと思います。
リタイア世代の住み替え後の居住形態
国土交通省が提供している住宅関連データを見ると、住み替え後の居住形態として「借家」を希望する人の割合が増えてきているようです。
この傾向は現在賃貸暮らしの人に多いようですが、現在持ち家に住んでいる人でも住み替え後は借家暮らしを望む人が増えてきている様子を見ると、持ち家志向が低下しているとも考えられそうです。
賃貸暮らしのメリット
- セキュリティが安心
- コンパクトな間取り
- 突発的な出費の心配がない
- 新しい部屋や設備が利用できる
- 駅近の物件が多い
- 高齢者向けのバリアフリー仕様も選べる
賃貸暮らしのデメリット
- 家賃を払い続けなくてはいけない
- なかなか賃貸を借りられない
- 高齢者向けの賃貸が少ない
高齢者向けの賃貸住宅とは
民間の事業者が行政に認可されて設置・運営をする賃貸住宅で、介護の認定が無い人や軽度の介護が必要な高齢者が住むことができ、住宅がバリアフリー化されているのはもちろん、物件によっては生活援助員が常駐し生活相談や緊急時の対応もしてくれるといったサービスを受けられます。
主に民間事業者によって運営されている「サービス付きの高齢者住宅」は、ケアの専門家が建物に常駐し、安否確認サービスや生活相談サービスを提供しています。
多くの場合、初期費用と月額費用が必要となり、初期費用が0円から数百万円、月額利用料は10～30万円程度とかなり差がありますので、利用する場合はしっかりとした生活設計が必要になりますが、
公営住宅やUR都市再生機構賃貸住宅等を利用した「シルバーハウジング」では、居住者の年間の所得によって家賃が決まり、所得が低い人でも入居する事ができます。
ワントップハウス
ワントップハウスでは高齢者向け賃貸住宅のご紹介もしております。
ご紹介店舗は全国に70店舗以上！(2020年9月1日現在)
高齢者向け住宅以外にも老人ホームや賃貸物件のご紹介もしております。
ワントップハウスのサイトはこちら
UR都市再生機構
高齢者及び障がい者の方にも安心して暮らしていただけるよう、地方公共団体との連携及び事業者との協力のもとに、さまざまな高齢者向け賃貸住宅を供給・管理し、生活支援サービスを展開しています。
UR都市再生機構のサイトはこちら
住宅供給公社
国の「高齢者の居住の安定確保に関する法律」を活用し、高齢者向けの賃貸住宅「高齢者向け優良賃貸住宅」を供給しています。
当住宅に入居される方には、その収入に応じ国及び県から家賃減額補助を受けることができます。
住宅供給公社のサイトはこちら
賃貸住宅を選ぶポイント
家賃が払えるか、貸してもらえるかは大前提ですが、それ以外に次の事をポイントに選ぶと良いでしょう。
- セキュリティ対策が万全であること
- 部屋内の移動や部屋までの上り下りにストレスがないこと
- 公共交通機関の利用に不自由しない立地であること
- 近くにスーパーやコンビニがあり、日々の買いものに困らないこと
- できれば家族の家から近い方が安心
まとめ
アクティブシニアが増えてきた現在、セカンドライフを考える上で住まい選びはとても重要。
活動的に過ごせる時期と、老いと向き合いながら日々を過ごす時期、老後の住まいもこれらの期間を考えて選ぶことが大切です。
その時に困らない様に、老後の住まいについての情報を若いうちから得ておくことが必要ではないでしょうか。
