高齢者の生活をサポートする「介護用品」。
介護が必要になった家族のために急いで用意する前に、今回は「介護用品」をお得にそろえる情報をご紹介します。
介護用品とは
介護用品は、介護が必要な高齢者の生活をサポートする機器や器具です。
近年は専門店だけでなく、ドラッグストアやデパートで販売されることもあります。
生活のさまざまなシーンで活躍する介護用品は、目的に応じて以下の5つに分類されます。
- 移動介助
- 寝具
- 入浴介助
- 排泄介助
- その他
介護保険が適用される介護用品
介護用品の中には介護保険が適用されるものがあり、保険が適用されれば、安価な月額でレンタルできるほか、自己負担1～3割の価格で購入できるものもあります。
介護保険を使ってレンタル「福祉用具貸与」
介護用品には、介護保険を使ってレンタルできる「福祉用具貸与」と呼ばれるものがあります。
要介護者の日常生活を支援するだけでなく、機能訓練の役割を担い、自立した生活をサポートしてくれるのがポイントです。
対象者
福祉用具貸与は、介護保険を利用したレンタルサービスです。
そのため、対象者は要支援または要介護の認定を受けた方に限られます。
ただし、利用できる介護用品は介護度によって異なります。
利用額
介護保険で利用できる福祉用具貸与の給付額は、レンタル料の9割です。
そのため、実際の自己負担額は1割となります。
所得によっては、2割または3割の自己負担が必要です。
利用限度額は、要支援・要介護度別の基準額の範囲内で他のサービスと組み合わせた額となります。
利用できる11品目
福祉用具貸与の対象となっている介護用品は、以下の11品目です。
- 車いす（付属品含む）
- 特殊寝台（付属品含む）
- 床ずれ防止用具
- 体位変換器
- 手すり
- スロープ
- 歩行器
- 歩行補助つえ
- 認知症老人徘徊感知機器
- 移動用リフト（つり具の部分を除く）
- 自動排泄処理装置
その中で、以下の6品目は要介護度2以上の方が利用の対象となります。
- 車いすおよび付属品
- 特殊寝台および付属品
- 床ずれ防止用具
- 体位変換器
- 認知症高齢者徘徊感知器
- 移動用リフト（吊り具を除く）
ただし、要支援や要介護度1の方であっても、例外的に介護保険が適用される場合もあるため、まずはケアマネジャーに相談してみましょう。
介護保険を使って購入「特定福祉用具販売」
介護用品は身体状況の変化に応じて交換が必要となるため、介護保険サービスは、原則としてレンタル品が対象となっています。
しかし、他人が使用したことに抵抗感があるものや、使用するうちに品質が変化するものは「特定福祉用具販売」に指定されており、介護保険を使った購入が可能となります。
対象者
特定福祉用具販売の対象者は、介護保険の要介護認定を受けている方に限られます。
さらに、購入先は都道府県の福祉用具販売の指定を受けている事業所となるので気を付けましょう。
利用額
レンタルと同様に、介護保険の負担割合が1割であれば給付額は利用料の9割です。
利用者の自己負担額が1割の場合、1万円のものを1,000円で購入できるという計算になります。
利用限度額は、要介護度の区分にかかわらず、年間一律10万円となっています。
利用できる5品目
特定福祉用具販売の対象となる介護用品は、以下の5品目です。
いずれも直接肌に触れたり、使用するうちに劣化する可能性があるものとなっています。
- 腰掛便座
- 自動排泄処理装置の交換可能部
- 入浴補助用具（入浴用いす、浴槽用手すり、浴槽内いす、入浴台、浴室内すのこ、浴槽内すのこ、入浴介助ベルト）
- 簡易浴槽
- 移動用リフトのつり具の部分
介護保険でまかなえない介護用品は意外と多い
介護保険が適用される介護用品については、その制度を利用したほうがいいのは間違いありませんが、前述のように適用されるものはレンタル用品13種目と購入用品5種目に限られます。
介護に必要なものは、このほかにも介護食、口腔ケア商品、1本杖、シルバーカーなど、介護を必要とする人が日常的に使うものだけでもさまざま。
最近では100均でも介護グッズが充実しており、おむつなどはネット通販でまとめ買いして家まで配達してもらったりと、専門店で購入するより安価でそろえることができます。
まとめ
利用する方に合った介護用品を選ぶためには、介護用品の種類や目的について理解しておくことが大切です。
また介護保険を利用すれば、月々の負担額を軽減することも可能なので、かしこく活用し、介護が必要な日々を明るく前向きに過ごしましょう。
